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M&A用語+

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M&A用語+

M&A用語は専門的なものが多く、誤用もされやすく、要注意です。
売却価格等の条件は、「取引関係者による評価」で決まります。
売主が成行任せは禁物で「買主サイドの評価を想定した準備」が勝敗を分けるのです。
取引関係者は、買主本人(買主の社内でも賛成派、反対派がいることも)だけではありません。
専門家(会計士、税理士、弁護士、コンサルタントが精査結果や価値評価を買主に報告)や、
銀行(買収資金の融資可否判断や融資条件を検討)等がどう評価するか、などなど。
買主サイドでもそれぞれの利益やリスクがあって、それぞれの主張があるのです。
正確な用語理解が、クライアント様の利益最大化への第一歩となります。
日本初の売主支援専業のM&A助言会社として、『売主様のためのM&A用語集』をご用意しました。
用語の意味に加え、知っておくべき豆知識をご紹介してますのでぜひ参考にしてください。

クオリティ・ファンクション・デプロイメント(Quality Function Deployment, QFD)

◆クオリティ・ファンクション・デプロイメント(QFD)は、製品やサービスの設計・開発プロセスにおいて、顧客のニーズや要求を明確にし、それを具体的な技術仕様や機能に反映させるための手法である。

◆QFDは「品質表」などのツールを用いて、顧客の要望を整理し、重要度に基づいて優先順位を付け、それに基づいた製品設計やサービス開発を行う。

◆つまり、「顧客の声」を正確に理解し(してるつもりで実はしてない会社は多い)、「品質不足(顧客が求める価値に到達してない)」は当然にして対策が必要であるが、「過剰品質(顧客が求めてない価値の押し付け)」も企業価値向上の邪魔をするので、組織に根付いている「長年の習慣」を変えるレベルで経営者がコミットして対策に当たるべきである。

【Plus】M&A売主がQFDを実効的に活用していれば、顧客ニーズを明確にし、現在の製品やサービスがそのニーズをどの程度満たしているかを評価できるし、要改善点も特定できる。例えば、「競合他社比で顧客満足度が高い理由」としてM&A買主に具体的にアピールすることもできる。

【Plus】M&A交渉が始まってから、QFDに関するデータをM&A買主に開示し、どのように顧客ニーズを製品やサービスに反映させてきたかを具体的に説明することで、対象企業が顧客志向であって顧客満足度を持続的に高水準で充足させる能力があること、すなわち競争力が高いことをアピールすることができる。

【Plus】M&A買主にとっては、QFD品質表や顧客満足度調査のような具体的な顧客ニーズと顧客満足状況に関する情報を、シナジー効果を最大限に発現するための具体的な施策を検討する材料として活用できる。対象企業単独では実行できなかった施策でも、買主企業と協業することで実行可能になる場合もあるため、M&A売主は情報開示できるよう関連データを整備しておくとよい。

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